投信資料館について
前回の話の続きです。（前回のタイトルは、日本証券業協会について）
日本証券業協会のエクセルデータでは、データが限られていて、かつ
エクセルの一覧表が見にくいため並行して参照してもらいたい別資料を
紹介します。この資料は「投信資料館」というサイトのデータです。
このデータは、日本証券業協会がまとめたデータを元データにして
騰落率のみを抽出して作られていて非常に見やすいというメリットが
あります。また過去一年程度の基準価額を時系列で表示できるので
一年という短い期間ですが、時系列の数字を把握できます。
また投信資料館には、様々な情報があります。
各投資信託会社の情報などは、他のホームページでは見られないもの
なので結構貴重です。それに「データ・統計」という項目にある投資信託
会社別純資産残高をチェックしてみると、各投資信託会社の現在の
純資産残高が合計いくらあるのか数字が出てきます。この数字が
わかると、純資産残高の規模が小さい投資信託会社は国内から
撤退するということも考えられるわけです。なぜなら純資産残高が
少ないということは、それだけファンドの運用によって得られる
信託報酬が少ないことになります。信託報酬が少なければ信託
会社は経営難に陥る可能性が高くなるからです。
特に気をつけたいのは、90年代以降、特に後半だと思いますが、
新規参入した外資系投資信託会社のファンドを保有している方は
要注意です。また一覧表の投資信託会社名をクリックすると、その
投資信託会社の詳細な情報を読むことが出来ます。投信会社の
特徴、得意な分野は何かなど参考になることは確かです。
