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今度は解約時における手数料についてです

解約時に必要な手数料は、信託財産留保額と解約手数料です。

信託期間中に解約することは、組み入れ資産を一部売却して現金化することです。そこで引き続き保有する人との公平性と運用の安定性を保つ為に
一定の費用を負担するために信託財産留保額という手数料を課しています。この手数料は信託財産に留保され基準価額や分配金に反映されます。
もちろんファンドによって異なり、差し引かれないファンドもあります。

（例）
　信託財産留保額が０．５％の場合
　　信託財産留保額＝１万円×０．５％＝５０円

もう一方の解約手数料は、販売手数料と同じく販売会社に支払う手数料です。これも不要のケースが中にはあります。

　（例）
　　基準価額が１万口＝１１０００円の時、手数料率が２％のファンドの場合
　　　解約手数料＝１１０００×２％＝２２０円
　　　実際の受取金額は１１０００円−２２０円＝１０７８０円
（実際の手取額は、上記の金額からさらに信託財産留保額と税金が引かれた額になる）

ここまで見て、手数料が無いものがありますと言ってきましたが、販売や解約などにかかかる手数料が無料という投信があります。

この投信をノーロード投信（ノーロードファンドとも言う）と言い、販売・解約時に手数料が無料の投信のことです。

これは、MMFやMRFを中心とする公社債投信が主ですが、株式投信にもあります。

各証券会社ではノーロードファンドを出しているので、探してみれば容易に見つかると思います。

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